最近の日本世論調査会の世論調査によると、日本が今後戦争する可能性があるとした人は、「大いに」と「ある程度」を合わせて計48％に上がったが、1昨年が計32％、昨年は計41％と増加し、２年前から16ポイント上昇しています。また、最も可能性が高いと思う戦争の相手国は中国が38％で最も多く、中国が10年以内に台湾に軍事侵攻する可能性があるとした回答でも、「大いに」と「ある程度」を合わせて計75％に上がっています。
　ロシアによるウクライナ侵攻で現実に繰り広げられる戦争の光景などから、この世論調査でも国民の間で戦争への危機感が一層高まっていることがうかがえます。

　その危機感と共に何よりも国民自身が心しなければならないのは、中国の国防予算と我が国と同盟国にあるアメリカの防衛姿勢です。近年、中国の国防費は増加の一途をたどり、2022年にはなんと日本の国防費の5倍を越え、約30兆円にまで膨れ上がっています。
　翻って、相対的な国力の低下傾向にあると言われる同盟国アメリカが、果して日本有事とりわけ沖縄・尖閣有事の際には本当に自国と同等に我が国を守ってくれるのだろうか。わが国の自主防衛も含めて多角的に大いに議論の余地があります。
　連日、断片的に報道されている「台湾有事」は、本当に日本を巻き込んだ戦争にまで発展するのだろうか。そうであれば沖縄全土が再び戦場となることは火を見るよりも明らかであります。
　本書「沖縄が再び戦場となる日」では、2025年8月（終戦80周年）の出版を目指して、各分野の専門家からなる強力な執筆陣がプロジェクトチームを組んで、日本を取り巻く国際情勢を正確に探知展望し、細かく解き明かして、広く国民に分かり易く解説し警鳴を鳴らします。
どうぞ出版の暁にご注目ご期待ください。